二級建築士 R5 構造 過去問・解説

問1　図のような断面において、図心を通りX軸に平行な図心軸に関する断面二次モーメントの

図のような断面において、図心を通りX軸に平行な図心軸に関する断面二次モーメントの値として、正しいものは、次のうちどれか。

1. 40cm4
2. 64cm4
3. 88cm4
4. 112cm4
5. 160cm4

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問2　図のような荷重Pを受ける単純梁に、断面300mm×500mmの部材を用いた場合、

図のような荷重Pを受ける単純梁に、断面300mm×500mmの部材を用いた場合、その部材に生じるせん断応力度が、許容せん断応力度１N／mm2を超えないような最大の荷重Pとして、正しいものは、次のうちどれか。ただし、せん断力Qが作用する断面積Aの長方形断面に生じる最大せん断応力度τmaxは、下式によって与えられるものとし、部材の自重は無視するものとする。

1. 100kN
2. 150kN
3. 200kN
4. 250kN
5. 300kN

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問3　図のような荷重を受ける単純梁に生じる曲げモーメントの大きさの最大値として、正しい

図のような荷重を受ける単純梁に生じる曲げモーメントの大きさの最大値として、正しいものは、次のうちどれか。

1. 36kN・ｍ
2. 48kN・ｍ
3. 60kN・ｍ
4. 64kN・ｍ
5. 81kN・ｍ

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問4　図のような外力を受ける静定ラーメンにおいて、支点Ｂに生じる鉛直反力RＢ、水平反力

図のような外力を受ける静定ラーメンにおいて、支点Ｂに生じる鉛直反力RＢ、水平反力HＢの値とＥ点に生じる曲げモーメントMＥの絶対値との組合せとして、正しいものは、次のうちどれか。ただし、鉛直反力の方向は上向きを｢＋｣、下向きを｢－｣とし、水平反力の方向は左向きを｢＋｣、右向きを｢－｣とする。

1. 1
2. 2
3. 3
4. 4
5. 5

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問5　図のような荷重を受ける静定トラスにおいて、部材Ａ、Ｂ、Ｃに生じる軸方向力の組合せ

図のような荷重を受ける静定トラスにおいて、部材Ａ、Ｂ、Ｃに生じる軸方向力の組合せとして、正しいものは、次のうちどれか。ただし、軸方向力は、引張力を｢＋｣、圧縮力を｢－｣とする。なお、節点間距離は全て２ｍとする。

1. 1
2. 2
3. 3
4. 4
5. 5

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問6　図のような長さl（ｍ）の柱（材端条件は、両端ピン、水平移動拘束とする。）に圧縮力

図のような長さl（ｍ）の柱（材端条件は、両端ピン、水平移動拘束とする。）に圧縮力Pが作用したとき、次のlとIとの組合せのうち、弾性座屈荷重が最も大きくなるものはどれか。ただし、Iは断面二次モーメントの最小値とし、それぞれの柱は同一の材質で、断面は一様とする。

1. 1
2. 2
3. 3
4. 4
5. 5

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問7　構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 各階が事務室である建築物において、柱の垂直荷重による圧縮力を計算する場合、積載荷重は、その柱が支える床の数に応じて低減することができる。
2. 多雪区域を指定する基準は、｢垂直積雪量が1ｍ以上の区域｣又は｢積雪の初終間日数の平年値が30日以上の区域｣と定められている。
3. 風圧力を計算する場合の速度圧qは、その地方において定められた風速V0の２乗に比例する。
4. 地震力の計算に用いる標準せん断力係数Coの値は、一般に、許容応力度計算を行う場合においては0.2以上とし、必要保有水平耐力を計算する場合においては１．0以上とする。
5. 地震力の計算に用いる振動特性係数Rtの地盤種別による大小関係は、建築物の設計用一次固有周期Tが長い場合、第一種地盤＞第二種地盤＞第三種地盤となる。

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問9　地盤及び基礎構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

地盤及び基礎構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 土の粒径の大小関係は、砂＞粘土＞シルトである。
2. 地下外壁に作用する土圧を静止土圧として算定する場合の静止土圧係数は、一般に、砂質土、粘性土のいずれの場合であっても、0.5とする。
3. フーチング基礎は、フーチングによって上部構造からの荷重を支持する基礎であり、独立基礎、複合基礎、連続基礎等がある。
4. 基礎に直接作用する固定荷重は、一般に、基礎構造各部の自重のほか、基礎スラブ上部の土かぶりの重量を考慮する。
5. 布基礎は、地盤の長期許容応力度が70kN／m2以上であって、かつ、不同沈下等の生ずるおそれのない地盤にあり、基礎に損傷を生ずるおそれのない場合にあっては、無筋コンクリート造とすることができる。

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問10　木造建築物の部材の名称とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちど

木造建築物の部材の名称とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。

1. 破風板ー切妻屋根や入母屋屋根などの妻の部分に、垂木を隠すようにして取り付けた板材
2. 回り縁ー天井と壁の接する部分に取り付ける棒状の化粧部材
3. 飛梁ー小屋組、床組における水平面において、胴差、梁、桁材に対して斜めに入れて隅角部を固める部材
4. 雇いざね２枚の板をはぎ合わせるときに、相互の板材の側面の溝に、接合のためにはめ込む細長い材
5. 木ずりーしっくいやモルタルなどを塗るために、下地として取り付ける小幅の板材

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問11　木質構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

木質構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 木ねじ接合において、木材を主材として、鋼板との１面せん断接合とする場合、有効主材厚は木ねじの呼び径の６倍以上とする。
2. ドリフトピン接合において、先孔の径は、ドリフトピンと先孔との隙間の存在により構造部に支障をきたす変形を生じさせないために、ドリフトピンの径と同径とする。
3. ラグスクリュー接合において、ラグスクリューが緩む可能性があるため、潤滑剤を用いてはならない。
4. 接着接合において、木材の含水率は20％を超えない範囲で、接着される木材間の含水率の差は５％以内とする。
5. 木造軸組工法の釘接合において、木材の木口面に打たれた釘を引抜力に抵抗させることはできない。

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問12　木造建築物の構造設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

木造建築物の構造設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 耐力壁両端の柱の接合金物を選定するためのN値法は、当該柱の両側の耐力壁の壁倍率の差、周辺部材の押さえ効果、長期軸力を考慮してN値を決定する方法である。
2. 曲げ材の支持点付近で引張側に切欠きを設ける場合、切欠きの深さ（高さ）は、材せいの1/2以下とする。
3. 四分割法における耐力壁配置のバランスを確認するための壁率比は、小さいほうの壁量充足率を大きいほうの壁量充足率で除して求める。
4. 工場生産によりたて枠と面材とを接着したパネル壁は、実験や計算で確認された場合において、ストレスト・スキン効果を考慮して鉛直荷重に対して抵抗させることができる。
5. 引張力を負担する筋かいとして鉄筋を使用する場合、径が９mm以上のものを使用する。

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問13　補強コンクリートブロック造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

補強コンクリートブロック造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 床及び屋根が鉄筋コンクリート造であったので、耐力壁の中心線によって囲まれた部分の水平投影面積を、60m2とした。
2. ２階建て、軒の高さ7ｍ（１階の階高3.5ｍ）の建築物に、Ａ種の空洞ブロックを用いた。
3. 両側に開口部のある耐力壁の長さ（実長）を75cmとし、かつ、耐力壁の有効高さの30％以上を確保した。
4. 耐力壁の端部において、横筋に用いた異形鉄筋（D13）は、直交する耐力壁の内部に定着させ、その定着長さを300mmとした。
5. 耐力壁の端部において、縦筋に、異形鉄筋（D13）を用いた。

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問14　鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 柱のコンクリート全断面積に対する主筋全断面積の割合は、一般に、0.4％以上とする。
2. 柱梁接合部において、その接合部に隣接する柱の帯筋間隔が10cmの場合、接合部内の帯筋の間隔を15cm以下、帯筋比を0.2％以上とする。
3. 床スラブ各方向の全幅について、コンクリート全断面積に対する鉄筋全断面積の割合は、0.2％以上とする。
4. 梁の引張鉄筋比が、釣り合い鉄筋比以下の場合、梁の許容曲げモーメントは、引張鉄筋の断面積にほぼ比例する。
5. 鉄筋コンクリート造部材の曲げモーメントに対する断面算定は、一般に、曲げ材の各断面が材の湾曲後も平面を保ち、コンクリートの圧縮応力度が中立軸からの距離に比例するとの仮定に基づいて行う。

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問15　鉄筋コンクリート構造の建築物において、図－1のような大梁及び図－2のような柱にお

鉄筋コンクリート構造の建築物において、図－1のような大梁及び図－2のような柱における主筋の重ね継手の位置ア～キの組合せとして、最も適当なものは、次のうちどれか。なお、図中の印は、継手の中心位置を示す。

1. 1
2. 2
3. 3
4. 4
5. 5

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問16　鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 梁材の圧縮側フランジに設ける横座屈補剛材は，材に元たわみがある場合においても、その耐力が確保されるように、補剛材に十分な耐力と剛性を与える必要がある。
2. 長期に作用する荷重に対する梁材のたわみは、通常の場合はスパンの1/300以下、片持ち梁では1/250以下とする。
3. 根巻き形式の柱脚において、柱下部の根巻き鉄筋コンクリートの高さは、一般に、柱せいと柱幅の大きいほうの2.0倍以上とする。
4. 露出柱脚に作用するせん断力は、｢ベースプレート下面とモルタル又はコンクリートとの摩擦力｣又は｢アンカーボルトの抵抗力｣によって伝達するものとして算定する。
5. 角形鋼管柱に筋かい材を取り付ける場合、角形鋼管の板要素の面外変形で、耐力上の支障をきたすことのないように、鋼管内部や外部に十分な補強を行う必要がある。

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問17　鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 片面溶接による部分溶込み溶接は、荷重の偏心によって生じる付加曲げによる引張応力がルート部に作用する箇所には使用しない。
2. 一般に、接合しようとする母材の間の角度が60度未満又は120度を超える場合の隅肉溶接には、応力を負担させない。
3. 高力ボルト摩擦接合部の許容応力度は、締め付けられる鋼材間の摩擦力と高力ボルトのせん断力との和として応力が伝達されるものとして計算する。
4. 構造用鋼材の高力ボルト摩擦接合部の表面処理方法として、浮き錆を取り除いた赤錆面とした場合、接合面のすべり係数の値は0.45とする。
5. 高力ボルト摩擦接合において、両面とも摩擦面としての処理を行ったフィラープレートは、接合する母材の鋼種にかかわらず、400N／mm2級の鋼材でよい。

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問18　建築物の耐震設計、構造計画等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

建築物の耐震設計、構造計画等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 剛性率は、｢各階の層間変形角の逆数｣を｢全ての階の層間変形角の逆数の相加平均の値｣で除した値であり、その値が大きいほど、その階に損傷が集中する危険性が高いことを示している。
2. 極めて稀に生じる地震に対しては、できる限り多くの梁に塑性ヒンジができて全体の階が一様に塑性化するような構造計画とすることが望ましい。
3. 免震構造には、建築物の長周期化を図ることにより、地震動との共振現象を避ける働きがある。
4. 制振構造について、一般に、大地震に対しては制振装置を各層に分散配置する方式が用いられ、暴風時の居住性向上には制振装置を頂部に集中配置する方式が用いられることが多い。
5. 固有周期が短い建築物では、一般に、最大応答加速度が地面の最大加速度より大きい。

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問19　既存建築物の耐震診断、耐震補強等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか

既存建築物の耐震診断、耐震補強等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 既存の鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準における第２次診断法は、梁の変形能力などは考慮せずに、柱や壁の強さと変形能力などをもとに耐震性能を判定する診断手法である。
2. 耐震スリットとは、耐震設計で考慮されていなかった既存の鉄筋コンクリート壁が、柱や架構に悪影響を及ぼし耐震性能を低下させることを防止するために設ける構造目地である。
3. 耐震壁の開口部をふさいだり壁厚を増したりすることは、既存の鉄筋コンクリート造建築物の保有水平耐力を増して強度的に地震外力に抵抗させる補強に適している。
4. 既存の鉄筋コンクリート柱における炭素繊維巻き付け補強は、柱の曲げ耐力の向上を目的とした補強方法である。
5. 既存の木造住宅の耐震診断法における一般診断法は、「壁や柱の耐力」に「耐力要素の配置等による低減係数」と「劣化度による低減係数」を乗じて、当該住宅が保有する耐力を算定する手法である。

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問20　建築材料として使用される木材及び木質材料に関する次の記述のうち、最も不適当なもの

建築材料として使用される木材及び木質材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 木材の真比重は、樹種によらずほぼ一定であり、樹種によって比重が異なるのは木材中の空隙率の違いによるものである。
2. スギやヒノキなどの針葉樹は軟木と言われ、一般に、加工がしやすく構造材にも適している。
3. 木杭は、通常の場合、腐朽を避けるために、常水面下に設置する。
4. 構造用集成材は、繊維方向、積層方向等によって強度性能上の異方性を示す。
5. インシュレーションボードは、木材の小片（チップ）に接着剤を加えて、熱圧・成形したボードである。

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問21　コンクリートに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

コンクリートに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. コンクリートの設計基準強度は、品質基準強度よりも大きい。
2. コンクリートの調合強度は、調合管理強度よりも大きい。
3. コンクリートの圧縮強度は、曲げ強度よりも大きい。
4. 単位水量が少ないコンクリートほど、乾燥収縮は小さくなる。
5. 気乾単位容積質量が大きいコンクリートほど、ヤング係数は大きくなる。

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問22　コンクリートの材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

コンクリートの材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. ポルトランドセメントは、水和反応後、時間が経過して乾燥するにしたがって強度が増大する気硬性材料である。
2. ポルトランドセメントには、凝結時間を調整するためにせっこうが混合されている。
3. 膨張材を使用することにより、硬化後のコンクリートの乾燥収縮によるひび割れを低減することができる。
4. 高炉スラグ微粉末を使用することにより、硬化後のコンクリートの水密性や化学抵抗性を向上させることができる。
5. 流動化剤を使用することにより、硬化後のコンクリートの強度や耐久性に影響を及ぼさずに、打込み時のフレッシュコンクリートの流動性を増大させることができる。

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問23　鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 常温において、SN400材とSS400材のヤング係数は、同じである。
2. 鋼材を焼入れすると、硬さ・耐摩耗性が減少するが、粘り強くなる。
3. 鋼材の比重は、アルミニウム材の比重の約３倍である。
4. 建築構造用耐火鋼（FR鋼）は、一般の鋼材よりも高温時の強度を向上させ、600℃における降伏点が常温規格値の2/3以上あることを保証した鋼材である。
5. 鋼材は通常、伸びと絞りを伴って破断（延性破壊）するが、低温状態や鋼材に切欠きがある場合に衝撃力がかかると脆ぜい性破壊しやすくなる。

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問24　建築材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

建築材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. セラミックタイルのⅠ類は、Ⅱ類、Ⅲ類に比べて、吸水率が低い。
2. 合成樹脂調合ペイントは、コンクリート面やモルタル面の塗装には不適である。
3. 大谷石は凝灰岩の一種で、軟らかく加工が容易で耐火性に優れる。
4. 複層ガラスは、複数枚の板ガラスを一定の間隔を保ち、中空層に乾燥空気を封入したもので、断熱性が高く、結露防止に有効である。
5. 針葉樹の基準強度について、年輪の幅などの条件を一定にして比較すると、一般に、スギはベイマツよりも高い。

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問25　建築材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

建築材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 木毛セメント板は、ひも状の木片とセメントを用いて加圧成形した板材で、保温性、耐火性、遮音性に優れ、壁や天井などの下地材として使用される。
2. せっこうボードは、防火、耐火、遮音の性能に優れ、壁内装下地材や浴室の天井などに使用される。
3. チタンは、耐食性や意匠性に優れ、屋根や内外壁に使用される。
4. ガルバリウム鋼板は、耐食性に優れ、防音材、断熱材を裏打ちしたものが、屋根や外壁材に使用される。
5. スレート波板は、セメント、補強繊維、混和材に水を混合して成形したもので、屋根や外壁材に使用される。

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