二級建築士 R7 計画 過去問・解説

問1　日本の歴史的な建築物に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

日本の歴史的な建築物に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 旧閑谷学校講堂（岡山県）は、入母屋造り、しころ葺きの屋根をもち、火灯窓（花頭窓）が配された建築物である。
2. 宇佐神宮本殿（大分県）は、平入りの前殿と後殿とを相の間でつないだ八幡造りの建築物である。
3. 桂離宮（京都府）は、書院造りの先駆けであり、四室のうちの一室は同仁斎といわれ、四畳半茶室の最初と伝えられている建築物である。
4. 姫路城大天守（兵庫県）は、白漆喰で塗り籠められた外壁が特徴的な城郭建築最盛期を代表する建築物である。
5. 平等院鳳凰堂（京都府）は、中央に阿弥陀堂である中堂、左右に翼廊、背部には尾廊が配置された建築物である。

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問2　歴史的な建築物とその特徴に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

歴史的な建築物とその特徴に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. フィレンツェ大聖堂（フィレンツェ）は、二重殻の大ドームを特徴としたルネサンス建築である。
2. ミラノ大聖堂（ミラノ）は、多数の小尖塔のある外観を特徴としたバロック建築である。
3. ピサ大聖堂（ピサ）は、ラテン十字形のプランをもち、交差部に楕円形のドームを架けたロマネスク建築である。
4. ハギア・ソフィア大聖堂（イスタンブール）は、ペンデンティヴドームを用いた大空間を特徴としたビザンチン建築である。
5. ノートルダム大聖堂（パリ）は、フライングバットレスや双塔形式の正面を特徴とした初期ゴシック建築である。

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問3　建築環境工学における用語・単位に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

建築環境工学における用語・単位に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 熱伝達率は、材料内の熱の伝わりやすさを示すもので、その単位はW／（m・Ｋ）である。
2. 音の強さは、音波の進行方向に垂直な単位面積を単位時間当たりに通過する音響エネルギー量で表され、その単位はＷ／m2である。
3. 照度は、受照面における単位面積当たりに入射する光束で表され、その単位はlm／m2である。
4. 日射量は、ある面が受ける単位面積・単位時間当たりの日射エネルギー量で表され、その単位はＷ／m2である。
5. 熱容量は、物質の比熱に質量を乗じた値であり、その単位はJ／Ｋである。

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問4　換気に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

換気に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 開口部に風圧力が作用したときの換気量は、外部風速と開口条件が一定の場合、風上側と風下側の風圧係数の差の平方根に比例する。
2. 開放型燃焼器具に対する必要換気量は、一般に、燃料消費量に対する理論廃ガス量の40倍である。
3. 空気齢が小さいほど、空気の新鮮度は高い。
4. 定常状態で室内の汚染質の発生量が同じ場合、その室の容積の大小によって必要換気量は変化する。
5. 第３種機械換気方式は、自然給気と機械排気による換気方式で、室内を負圧に維持するものである。

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問5　伝熱・断熱に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

伝熱・断熱に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 壁面と壁面に接する空気との間で熱が移動する現象は、対流熱伝達である。
2. 熱伝導は、ある物体から他の物体へ電磁波によって伝達される熱の移動現象をいう。
3. 断熱材の熱伝導率は、一般に、コンクリートや木材よりも小さい。
4. 断熱材の熱伝導率は、一般に、水分を含むと大きくなる。
5. 外壁の構成材料とその厚さが同じであれば、断熱材を躯体の室内側に配置しても、屋外側に配置しても熱貫流率は等しくなる。

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問6　湿り空気に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

湿り空気に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 相対湿度は、湿り空気の絶対湿度と、同じ温度における飽和絶対湿度との比である。
2. 絶対湿度は、湿り空気中の乾燥空気1kgと混合している水蒸気の質量である。
3. 水蒸気分圧は、湿り空気中の水蒸気のみで、湿り空気が占めている容積を占有したときの水蒸気の圧力である。
4. 湿球温度が同じであれば、乾球温度と湿球温度との差が大きいほうが、相対湿度は高い。
5. 絶対湿度を変えずに、空気を冷却しても露点温度は変化しない。

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問7　北緯35度のある地点における日照・日射に関する次の記述のうち、最も不適当なものは

北緯35度のある地点における日照・日射に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 南向き鉛直面の可照時間は、夏至の日より冬至の日のほうが長い。
2. 北向き鉛直面は、春分の日から秋分の日までの期間に、直達日射を受ける。
3. 開口部に水平な庇を設置する場合、夏期における日射の遮蔽効果は、西面より南面のほうが大きい。
4. 快晴時の冬至の日の１日当たりの直達日射量は、水平面より南向き鉛直面のほうが大きい。
5. 快晴時の夏至の日の１日当たりの直達日射量は、東向き鉛直面より南向き鉛直面のほうが大きい。

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問8　色彩に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

色彩に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. マンセル表色系では、有彩色を５R6／10のように表現し、５Rが色相、６が彩度、10が明度を示している。
2. 色光の加法混色では、赤（Ｒ）、緑（Ｇ）、青（Ｂ）を同じ割合で混色すると、白色になる。
3. JISが定める安全色は、赤、黄赤、黄、緑、青、赤紫の６色である。
4. 明度と彩度を合わせて色の印象を表したものを、色調（トーン）という。
5. 住宅において、床、壁、天井の内装材の色彩は、一般に、天井面の明度を高く、床面の明度を低くし、全体的に彩度は低くする。

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問9　吸音・遮音に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

吸音・遮音に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 板状材料と剛壁の間に空気層を設けた吸音構造は、一般に、高音域よりも低音域の吸音に効果がある。
2. 吸音材料は、一般に、音の透過率が高いので、遮音性能を期待できない。
3. 壁を構成する材料の一部に、音響透過損失の著しく小さい部分がわずかに含まれていても、その壁全体の遮音性能はほとんど低下しない。
4. 室内騒音の評価値（NC値）の値が小さいほど、許容される騒音レベルは低い。
5. 窓や壁の音響透過損失の値が大きいほど、遮音による騒音防止の効果は高い。

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問10　屋外気候等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

屋外気候等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. ある地域の特定の季節・時刻に吹く風の風向発生頻度を円グラフで表した風配図は、円グラフの中心から遠いほど、その風向の風の発生頻度が高いことを表している。
2. １日の最高気温と最低気温の差を日較差といい、一般に、山間盆地で大きく、岬・島など周囲を海に囲まれた地域で小さくなる傾向がある。
3. 我が国においては、デグリーデーに基づいた地域区分によって、外皮平均熱貫流率等の住宅の性能基準が定められている。
4. 温湿度の特性を表すクリモグラフが右上がりになる地域においては、夏期に湿度が低く冬期には湿度が高い。
5. 日最高気温が30℃以上の日を真夏日、日最高気温が０℃未満の日を真冬日という。

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問11　一戸建て住宅の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

一戸建て住宅の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 二世帯住宅において、上下階で世帯を分離して住み分ける計画とし、別々の玄関を設けた。
2. 夫婦の寝室の床面積を、６m2とした。
3. 南北に長い敷地であったので、中庭や坪庭を設けることで日照と通風に配慮した。
4. 家族や来客等、複数人で四方を取り囲んで調理ができるように、台所の形式をアイランド型とした。
5. 車椅子の使用を考慮して、通行しやすいように、廊下の有効幅を120cmとした。

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問12　集合住宅の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

集合住宅の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. ２人世帯が入居する住戸の面積を、都市居住型の誘導居住面積水準に合わせて50m2とした。
2. 長期的な更新性や可変性を高めるために、「建築物の躯体や共用設備部分」と「住戸専有部分の内装や設備」とを明確に分けるスケルトン・インフィル型とした。
3. 共用廊下を介さずに、外気に接する２方向の開口部を有した住戸を設けるために、スキップフロア型とした。
4. シェアハウス（共同居住型賃貸住宅）において、複数の入居者がキッチンなどの水まわりやリビングを共有する計画とした。
5. 住戸の通風・採光やプライバシーを確保するために、共用廊下を住棟から離して設けるフライングコリドーとした。

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問13　事務所ビル、商業建築の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

事務所ビル、商業建築の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. ビジネスホテルにおいて、客室部門の床面積の合計を、延べ面積の70％として計画した。
2. 事務所ビルにおいて、事務室のレイアウトにオフィスランドスケープ式を採用し、固定間仕切りを使うことなく、家具・ローパーティション・植物などによって区分する計画とした。
3. 地下階に設ける自走式駐車場において、一般的な自動車の車高を考慮して、駐車スペースの梁下の高さが2.3mとなるように計画した。
4. 百貨店において、売場における客の昇降については、エスカレーターよりも輸送能力が高いエレベーターを売場の中央部分に設ける計画とした。
5. 喫茶店において、厨房の床面積を、延べ面積の15%として計画した。

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問14　教育施設等の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

教育施設等の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 保育所において、４歳児を対象とした定員20人の保育室の床面積を、45m2とした。
2. 小学校の高学年において、普通教科はクラスルームで行い、実験や実習の授業は特別教室で行う特別教室型を採用した。
3. 中学校において、図書室の出納システムは、開架式とした。
4. 地域図書館において、貸出・返却カウンターとは別に、レファレンスデスクを開架式書架の近くに設けた。
5. 地域図書館において、書架を設置しない40席の閲覧室の床面積を、50m2とした。

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問15　美術館の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

美術館の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. ミュージアムショップを、エントランスホールに面して配置した。
2. 展示室を、ニュートラルな背景となるホワイトキューブとした。
3. 参加型企画に使用する学習体験室や講義室は、利用者がエントランスホールから展示室を通過せずに移動できる計画とした。
4. 展示室の床面積の合計を、延べ面積の1/3程度となるように計画した。
5. 絵画を展示するに当たり、展示壁面の照度は、日本画より油絵のほうを低くした。

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問16　建築計画における各部寸法及び床面積に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれ

建築計画における各部寸法及び床面積に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 視覚障がい者に対し段差の存在の警告を行うため、点状ブロックを階段の手前300mm程度の位置に敷設するように計画した。
2. 病院において、定員４人の小児用病室の床面積を10m2として計画した。
3. 普通乗用車の最大収容台数が20台の機械式立体駐車場において、駐車場総床面積を300m2として計画した。
4. 車椅子使用者の利用を考慮して、引戸の取っ手の中心高さは、床面から900mmとなるように計画した。
5. 鉛直型段差解消機の乗降スペースは、車椅子での転回を考慮し、幅1,800mm、奥行1,800mmとなるように計画した。

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問17　高齢者や身体障がい者等に配慮した建築物の計画に関する次の記述のうち、最も不適当な

高齢者や身体障がい者等に配慮した建築物の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 住宅のリビングに設置するドアモニターや空調スイッチを、床面から1,100mmの高さに統一して計画した。
2. 一戸建て住宅の屋内の階段において、上る際に躓つまづきにくくするため、蹴込み寸法を40mmとした。
3. 車椅子用リフト付き福祉車両の駐車スペース後方に、幅2,000mmの通路を計画した。
4. 開き戸のドアクローザーを、ディレードアクション機能付きとした。
5. 側壁がない傾斜路には、車椅子の乗り越え防止のため、立ち上がりとして高さ400mmの幅木状の車椅子当たりを連続して設ける計画とした。

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問18　建築生産に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

建築生産に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. CLTは、ひき板を幅方向に並べたものを、繊維方向が直交するように積層接着することで大きな面材にしたものである。
2. BIMは、3次元の形状情報に仕様・性能、コスト等の与条件を取り込み、設計、施工、維持管理に活用できる建物情報モデルである。
3. カーテンウォールは、建築物の外周に設けられた、荷重を支持する壁のことである。
4. モデュラーコーディネーションは、基準として用いる単位寸法等により、建築及び建築各部の寸法を相互に関連づけるように調整する手法である。
5. デジタルファブリケーションは、デジタルデータをもとにした、ものづくり技術のことである。

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問19　建築設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

建築設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 漏電遮断器は、漏電電流が許容値を超えると電路を遮断し、漏電による火災や感電を防止するものである。
2. 吸込み型トロッファは、空調吸込み口と照明器具とを一体化した器具である。
3. 成績係数は、ヒートポンプなどの熱源機に外部から与えたエネルギー量を、その熱源機が冷房や加熱する熱量で除して求めるエネルギー消費効率の指標である。
4. ミキシングバルブは、湯と水とを一つのハンドル操作で混合し、開閉と温度調節ができる器具である。
5. 給排水衛生設備の設備ユニットは、衛生器具類及び配管のほか、床・壁・天井・建具類などを組み合わせ、その一部を工場で一つのユニットとして製作したものである。

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問20　空気調和設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

空気調和設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 定風量単一ダクト方式は、熱負荷のピークの同時発生がない場合、変風量単一ダクト方式に比べて、空調機やダクトサイズを小さくすることができる。
2. ファンコイルユニットは、一般に、冷温水コイルを用いて冷却・加熱した空気を循環送風する小型ユニットである。
3. 床吹出し空調方式は、冷房時には、通常の天井吹出し空調方式よりも給気温度を高くする必要がある。
4. 空気熱源ヒートポンプ方式のルームエアコンの暖房能力は、一般に、外気の温度が低くなるほど低下する。
5. 放射冷房は、気流や温度むらによる不快感が少なく、快適な室内環境を得やすい。

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問21　給排水衛生設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

給排水衛生設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. JISでは、大便器の場合において洗浄水量6.5L以下が節水形とされている。
2. 集合住宅における単位給水量は、居住者1人1日当たり200～350Lである。
3. ガス瞬間式給湯機の20号は、流量20L／minの水の温度を25℃上昇させる能力を有することを示している。
4. 通気管の大気開口部を、その建築物の窓や換気口から水平距離３m未満の位置に設ける場合には、それら開口部の上端から300mm以上立ち上げて大気中に開放させる。
5. 比重が空気より軽い都市ガスのためのガス漏れ警報装置の検知器は、ガス燃焼器から水平距離８m以内、かつ、天井面から検知器下端までの高さが300mm以内となるように設置しなければならない。

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問22　雨水利用設備及び雨水排水設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

雨水利用設備及び雨水排水設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 雨水を建築物内で雑用水として利用することにより、水資源の有効利用、雨水流出抑制の効果が期待できる。
2. 雨水利用設備における沈砂槽は、雨水に含まれる粗砂などを除去するために設置する。
3. 雨水利用による雑用水の遊離残留塩素の含有率は、末端の給水栓において、一般に、0.1mg／L以上としなければならない。
4. 雨水排水設備の雨水排水ますには、深さ50mm程度の泥だめを設ける。
5. 合流式公共下水道の敷地排水管に、雨水排水管を接続する場合には、雨水排水管にトラップを設置しなければならない。

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問23　電気設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

電気設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 誘導電動機と並列接続される進相コンデンサは、主に、力率の改善を目的として設置される。
2. 電圧の種別において、交流で600V以下のものは、低圧に区分される。
3. 低圧の屋内配線における接地工事は、感電防止のための保安用接地が目的である。
4. 接地工事の種類は、接地工事の施設方法、接地抵抗値に応じて、Ａ種、Ｂ種、Ｃ種、Ｄ種の４種類である。
5. 合成樹脂管を露出で敷設した場合、配管内に電線の接続点を設けることができる。

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問24　防災・消防設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

防災・消防設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. 廊下や通路部において、避難の方向を明示する誘導灯は、通路誘導灯に区分される。
2. 非常用の照明装置の照度は、LEDランプの場合、常温下で床面において水平面照度で２lx以上を確保する。
3. 非常用の照明装置の予備電源には、電池内蔵型と電源別置型とがある。
4. 水消火器は、冷却作用により消火するもので、蓄圧式で普通火災に適している。
5. 屋内消火栓設備における広範囲型２号消火栓は、2人で操作が必要な消火栓である。

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問25　環境・省エネルギー等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

環境・省エネルギー等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1. インテリアゾーンは、建築物の平面において外壁からの熱的影響を受ける領域であり、一般に、外壁から３～６mまでの範囲を指す。
2. デシカント空調方式は、従来の冷却除湿方式に比べて、潜熱のみを効率よく除去することができる。
3. 全熱交換器は、空調された室内空気の排気に含まれる顕熱と潜熱を回収して、室内に供給する外気にその熱を与える装置である。
4. HEMSは、家庭でのエネルギー使用状況を端末等に表示し、省エネルギーを支援するシステムである。
5. ZEHは、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現したうえで、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支をゼロ又はマイナスとすることを目指した住宅である。

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